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就職 転職(さまざまな媒体の就職・転職情報)

 

 

就職・転職募集の情報収集にはどんな方法があるのでしょうか。

 

 

大きく分けると、紙媒体、インターネット、現地の掲示、などに
分けることができます。

 

それぞれの媒体での就職・転職求人情報収集のメリット、デメリ
ットを考えてみましょう。

 

まず紙媒体の就職・転職募集情報についてです。
情報収集をする上でもっとも手軽にたくさんの求人情報を見るこ
とができます。いくつかの大手雑誌が出ていますので、コンビニ
などで購入して気軽にチェックできます。
また、業種別、新卒の就職、転職等、カテゴリや目的別に特価し
た情報誌がありますので目的に合ったものを選択しやすいという
メリットがあります。
デメリットは、情報掲載までのタイムラグがあるという点です。
募集人員が少ないこともあります。

 

次にインターネットの就職・転職情報ですが、件数も多く掲載も
比較的速いです。エントリーが簡単にできるものも多数あります。
また、自分の学歴、職歴を登録しておくと定期的にメールなどで
求人情報を配信してくれるサービスを備えているサイトがありま
す。
デメリットは、応募をすでに締め切っている情報が残っていたり
、あとでエントリーしようと思っていたら既に募集広告がなくな
っていたり、と、就職・転職情報の賞味期限が短いことです。し
かしこれは全ての媒体について共通しているので一概にネットだ
からと諦めてしまわずねばり強く探していきましょう。
また、掲載コストが低いため、悪徳業者の広告が多いのもインタ
ーネットの求人情報です。

 

現地の掲示については、地元での求人というのが前提なので応募
しやすく比較的競争率も低いということです。ただ、多くはパー
ト・アルバイト募集で、正社員雇用というものは少ないのが現状
です。
地元での就職や転職を希望するなら、現地の募集広告はかなり有
効です。

 

 

 

就職 転職(サービス業のエキスパートとしての就職、転職をめざせ!IT業界編)

 

 

現在人気の高いIT業界への就職・転職ですが、IT業界で活躍する
人材において大切な事とは何でしょうか。

 

IT業界は資本がそれほどかからないので、自ら起業する人も少な
くありません。かかる資本が少なければ失敗しても立て直しがき
くというメリットがあり、業界が活性化するのです。
ただ、IT業界も大手志向は強くあり、大手IT企業への就職・転職
希望者数は年々増加しています。
そもそも、資本や人件費をカットできるというのがIT企業のメリ
ットですが、かかえる社員数が多くなれば、どうしても守りに入
った経営方針になり、実際に社則にがんじがらめにされて「IT業
界への就職や転職はもっと自由な雰囲気だと思ったのに」と、イ
メージとは違った社内事情を目の当たりにするケースもあるかも
しれません。

 

IT企業であれ、そうでない業種であれ、基本的に就職または転職
活動であるという事には変わりがないのだということをまず認識
しなければいけません。また、ITビジネスで成功したいと思うの
なら、人に使われる立場としてわざわざ就職・転職を志願するこ
とはないのです。たとえば大手志向なのだという人がいるとした
ら、それは、IT企業、という将来性のありそうな業界である点以
外は、「サービス業」の側面が強く、その観点で見ると、それは
熾烈な企業間競争が待っているのです。ですから、むしろ「サー
ビス業のエキスパート」として、IT業界に就職・転職するという
意気込みを持ち採用試験に臨みましょう。

 

 

 

 

就職 転職(就職・転職コラム−終身雇用を見直す動き)

 

 

 

リストラというものが一般的でなかった十数年前までは、就職す
ればそのまま終身雇用という雇用形態を採用する会社がほぼ全て
を占めていました。

 

長引く不況によりリストラを余儀なくされる会社が増えていく中
で、その終身雇用神話は崩れてしまったのです。「よほどのこと
がなければ、いったん就職した会社を辞めて転職など考えない。
転職を希望する者は野心の強い者だ」という考え方の人が多い世
の中から状況はだんだん変わっていきました。
本来、終身雇用が当たり前という考えが広まっていたので、やむ
を得ず新しい就職先を探すというのが始めのうちでしたが、徐々
にそうではない理由で、あえて就職した会社を辞めて転職を希望
するという人も増えていったのです。裏を返せば、終身雇用神話
が崩れたことで、転職というものへのマイナスイメージが薄れた
とも言えます。

 

ひとつの会社に骨を埋める覚悟をせず、あえて自分の能力に合う
会社を探していくという人が増えています。会社もそういった人
物の雇用にあたり、能力評価主義を導入したりという対応を行っ
ていくのです。
また、新しい会社でははじめから終身雇用制度を採用しない、と
いう所も多くあります。

 

経験を積んだ人やスキルアップをはかり成功した人にとっては、
契約主体の雇用形態のほうが都合が良いと言えます。
一方で、経験の少ない人や若者にとっては就職、転職活動が難し
くなるという側面も持っています。

 

そんな中、改めて終身雇用を見直す動きも出ています。アメリカ
式の契約主体の雇用形態では、経営者側にもそれなりのリスクが
あり、それに対応できない企業は従業員からの信頼を失うと雇用
関係が破綻してしまい、取り返しのつかない事態を引き起こす可
能性もあります。

 

また、リストラとともに転職希望者の増加、就職難の時代が続き
、就職活動に失敗してしまいやむなくフリーターになるという人
も増えて社会問題となり、今一度終身雇用を見直し、若い人材を
どんどん採用し、育てていこうという企業の数も増えつつありま
す。老舗の場合はとくに、能力評価主義を取り入れずずっと終身
雇用で通してきているという所もあります。

 

雇用形態も、会社を表すシンボルのひとつと考え、自分に合う就
職・転職先を探してください。